TAKKの戦略広報コラムーインナーブランディング編ー

企業における様々な課題の中で、優秀な人材の定着率における課題は大きなテーマです。

昨今、社会全体で人材が不足しており、労働人口も減少しています。

それに伴い、新卒採用や中途採用における採用課題に対しても、向き合うべきテーマになってくるのではないでしょうか。

今回の記事では、そういった採用課題や定着率向上のための取り組みについて、戦略広報の側面から企業での取り組み方や大切なポイントについてご紹介します。

社員と企業の信頼関係を強化するインナーブランディング

求める人材からの応募が集まらない…といった採用課題や、採用後のミスマッチで期待通りの活躍が見込めない、早期に離職してしまう…といった課題には、インナーブランディングによる内部浸透活動が効果的だと、私達は考えています。

インナーブランディングとはブランディングの中の一つで、自社の従業員に向けて企業の経営理念やビジョン、パーパスを発信する手法のことです。

従業員に自社の目指す方向を理解してもらうことはもちろん、同じゴールに向かって活動し企業価値を高めてもらう目的もあります。

顧客や取引先に対してのブランディングやマーケティング活動はできているが、自社の従業員向けには具体的な取り組みができていない、といった企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。

社外に向けたブランディング=アウターブランディングももちろん大切ですが、採用課題や人材定着率における課題解決のためには、今回ご紹介するインナーブランディングが有効です。

求める人材を採用し、早期離職を防ぎ、長期間活躍してもらい企業価値を高めるためにはアウターブランディングの取り組みだけでは足りないと考えています。自社の課題に合わせた、正しい取り組みが必要です。

インナーブランディングの必要性

ではなぜ、インナーブランディングによって採用課題や人材定着率の向上に効果が期待できるのか解説いたします。

インナーブランディングに取り組むことで、こういった様々な効果が期待できます。

自社が掲げるビジョンや中長期の経営方針、こういった自社が目指すゴールや方向を社員に理解してもらう取り組みや、「自社らしさ」を定義し、発信することで共感を促すなどの内部浸透活動を通し、社員のロイヤルティが向上します。

※ロイヤルティとは…忠義や忠誠、誠実などの意味です。社員のロイルティの向上=自社に対する愛社精神や忠誠心。

また、こういった取り組みを行い継続することで、採用面ではニーズにマッチした人材の採用が期待できます。

アンマッチした人材の採用が減ることで、おのずと早期離職率なども減ることが想定できます。

インナーブランディングの取り組み例として、下記が例としてあげられます。

  • 社内提示用ポスター
  • 社内報
  • 社内広報動画
  • クレドカードやカルチャーブック
  • 社内イベント(ワークショップや周年記念イベントなど)
  • 表彰制度やサンクスカード
  • 社内専用サイト

例にあげた具体的な施策を従業員全員で取り組むことで、社員同士の連帯感が強化され、積極的な情報発信も期待できます。

また、数年継続することで、ロイヤルティの向上ももちろん、社員のモチベーションが向上し、自然と理念が浸透することも期待できます。

インナーブランディングの取り組みによる成功事例として、下記の記事をご紹介いたします。

この記事にある通り、内部浸透活動により、モチベーションアップにも繋がります。

継続することが重要なインナーブランディング活動を支援

今回お伝えした、インナーブランディングの取り組みで十分な効果を発揮させるためには、継続することが一番重要だと考えています。

ダイエットや筋力トレーニングと同じで、短期間やっただけで効果が得られるものではありません。

活動を継続することで、徐々にその効果やメリットを実感できると考えています。

TAKKでは、インナーブランディングももちろん、企業PRや商品PR等の広報活動や、組織構築、プロジェクトマネジメントの側面から企業様を支援させていただくプロフェッショナルです。

自社の課題を整理したい、何から手をつけたら良いかわからないといった疑問点や、

リソースが足りず自社のみで取り組みをスタートすることが難しい、といった運用面の不安など、お気軽にご相談ください。

公式サイトに掲載している戦略広報のご案内もご覧ください。
https://takk.tech/service/strategic-pr.php

>Goal Driven, Future Focused.

Goal Driven, Future Focused.

未来を見据えてアクションを取り(Future Focused) そのアクション自体の原動力はゴール(Goal Driven)であるという理念のもとに事業を遂行する。

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